認知行動療法について(その61)

前回まででは、自分の心の中の考え方が、自分の行動を変えることがある、というお話しをしてきました。今回からは、認知行動療法の、現在の利用の仕方について考えてみましょう。もともと、認知行動療法は、アメリカのアーロン・ペックという、精神科医が開発した治療法です。初めは、保険適用がされませんでしたが、研究が進むにつれて適用範囲が広くなり、日本でも、盛んに適用されるようになりました。
現在では、日本での保険の適用範囲は、(1)うつ病などの気分障害、(2)強迫症、(3)社交不安症、(4)パニック症、(5)PTSD、(6)神経性過食症、(7)不眠症、に適用されます。しかし、そのためには、一定の条件が必要ですので、適用を受ける場合には、事前に良く調べてから受ける必要があります。しかし残念ながら、日本で認知行動療法を保険で受けることは、なかなか、難しい状況にあります。
最近は、認知行動療法という言葉もよく知られるようになってきていますので、心理的・精神的な病気の場合には、《認知行動療法を受けてはどうか ? 》、ということが良く聞かれます。しかし、その適用の場合には、いろんな条件を事前によくチェックしておくことが大事です。
まず、認知行動療法は、自分の気持ちを言葉で表して、紙に書いたり、声に出して、医師やセラピストに説明をしなくてはいけません。ので、自分の心の中の思いを、うまく表現できないタイプの人には、認知行動療法は向いていません。しかし、自分で意識して、出来るだけ、自分の心を表現できるように努めよう、と努力するタイプの人は、慣れてくれば、認知行動療法を適用してもらうことは可能です。
次にチェックすることは、認知行動療法を、病気のいつの時点で始めるか、という点です。認知行動療法を適用することが決ったら、いつから始めるかを決めなければなりません。このことについては、次回でお話しを致しましょう。

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神戸北ストレス科学研究所

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